2022/01
- 金利の上昇傾向が続く場合は買わず、PERなどを参考にバリュエーションが高い銘柄を手放すべきか考える
- 監査法人が大手でない・検索して見つけられない場合は買わない
- 配当が出ていない場合、EPSが成長していないならば買わない
- コーポレートガバナンスの記載が少ない（Committeeの経歴がわからない等）場合は買わない
- レバレッジありETFは買わない
- ビジネスがわかりにくい/理解していない銘柄は買わない
- Labor day・Triple witching前後は買わない
- 事業の契約先・収益源が特定の会社に依存している場合は買わない
- PERが市場平均を超えない銘柄を優先する
- 資産が新しい（海運ならば船の建造が2015年以降等）銘柄を優先する
- 新規銘柄を追加する時は、ETF分配金・個別銘柄の配当金の範囲で少額だけ購入する
- 業績の見通しが安定しない・PERが市場平均を超えている銘柄は最大6%マイナスになった時点で売却する（基準は市場が不安定なほど厳しくする）
- 売却をしたい場合、最もマイナスが大きい銘柄を優先して売却する
- グロース扱いしている銘柄が決算ミスした場合は-6%以下でなくても売却する
- ひとつの産業がポートフォリオに占める割合は、キャッシュ以外の部分の1/2以上にしない
- 金利上昇が進んでいる場面ではキャッシュ比率は最低50%以上をキープする
- ETFは購入する場合は現在価額より3%低い指値で購入する
- ETFは1B以下の資産は購入対象にしない
- 一回の取引で一括で買い・売りをせず、段階的な指値をする
- シンプルなストーリー（＝会社にとって何が成長につながるか理解しやすい）を優先する
- 人口が増えるから電力需要が増える・資源を輸出したいから港までのパイプラインの使用が増えるなど
- 株式投資の成果は基本、アセットアロケーションで決まる。基本（金利上昇〜不景気の期間以外）はインデックスに勝てないことを意識する。
- 一時的な商品価値・契約価格の上昇で株価が上がっているときは、そこで得られた利益でその上昇によって不利益を被っている・アップサイドを得られていない銘柄を買えるかどうか検討する
